【採用予算を増やす】採用稟議書を通すポイントと注意点

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ストル 石垣
ストル 石垣

WEB×採用動画を活用した採用マーケティングが得意な、株式会社ストルの石垣です。

採用広報支援において、東証プライム上場企業様から、老舗企業、スタートアップ企業まで幅広くお付き合いをさせていただいている知見をもとに、本記事を執筆しています。

弊社は東証プライム上場企業様を中心に
様々なお客様とお付き合いさせてただいております!

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ストルが選ばれる理由

今回は、弊社アドバイザーの白井さんと「採用稟議書を通すポイントと注意点」についてお話しいたしました。

株式会社ストル アドバイザー 白井 雅晃氏

大学卒業後、銀行にて法人営業に従事。経営者へ金融面からの支援を行っていました。

その後、株式会社マイナビへ入社。主にナショナルクライアントへ採用や入社後の育成・組織開発の支援を行っていました。

現在は、運用型広告のコンサルティング会社にてWEBマーケティング支援を行っています。
金融・人材・マーケティングといった多角的視点から企業の支援(サポート)を行います。

特にストルでは、新卒採用コンテンツ制作を軸にお力添えができれば幸いです。

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採用稟議書を通すポイント

石垣:こんにちはストルの石垣です。

現在8月末ですが、この時期から企業さんは次年度の新卒採用向けて予算取りや、採用計画を立てているかと思います。

「採用予算を今後増やしていきたいけど、稟議をどのように通した方が良いですか?」

というご相談を最近いただくことが結構増えているのですが、白井さんはどのように稟議を上げていましたか

白井氏:担当者の方が稟議を通したい場合、上の方の体制や何があれば稟議が通るのかについて聞きます。

何があれば通るかも分からないという場合は、以前は採用計画などを一緒に作らさせていただいていたので

「こういう採用計画で動いてくので、このくらいの採用予算が必要です」

という風に採用計画とシミュレーションを出して、稟議を上げるというケースはあります。

あとは、同じ規模くらいの企業さんで、採用人数も同じくらい、同業種、同じ基準に当てはまる企業さんの事例を用いて

「他社はこういう施策をやって上手くいっているので、同じようなことを自社でもできたら同じ効果が見込める可能性があるので、やらせてもらえませんか?」

ということを一緒に作って、稟議を上げていくことが多いです。

石垣:私の場合、毎年採用支援させていただいている企業さんに関しては、次年度の採用活動を見越して、採用予算を増やし、稟議を通していくためにデータを取得する準備をしています。

例えば弊社では、採用動画を作ったり、SNSの運用支援もやっているので

「SNS経由でどれくらい採用効果があったのか?」

きちんと計測できるようなアナリティクスを設定したり、ボタンのクリックがどれくらいあったのかというデータを必ず取って、1人あたりいくらでエントリーしてもらっているのかまではじき出せるような設計にしています。

あとは、弊社ではXの運用をしているので、求職者さんにアンケート取って

「採用活動中、X見ていましたか?」

という風に、どれくらいの求職者の方がXを見ていたのか、アンケートを取るようにしています。

弊社がXを運用して、何割の方が採用活動に影響を受けているかという数字を用いて、根拠を持った上で稟議書につけられるデータを用意することもやっています。

このようにすることで、事実ベースでの説明になるので、数字が良ければ通りやすいです。

白井氏:そうですね。

実際事実としてデータに出ているので、通りやすいですね。

石垣:この事実が無いと、先程白井さんが仰っていたように、他社データを用いて説明する必要があると思います。

しかし、同条件の企業を探すことは、結構難しいと思います。

白井氏:難しいですし、全く同じだと競合に該当してくるので、提案できないです。

そうなると、違う業界の同規模になってしまうので、予測値としては精度が落ちると思います。

石垣:業界が違うと変わったり、企業のブランド力によっても全然違いますよね。

社員さんの年収や待遇でも、人気か不人気かでも全然違います。

採用稟議書を通す際の注意点

白井氏:あとはそもそも論にはなりますが

「なぜそんなに採用予算を上げたいのか?」

というところまで、話せると1番良いと思います。

採用予算が増えることで、成果が上がれば良いと思いますが、成果が上がらなかった場合は無駄な施策と捉えられがちなので、経営予測と採用拡大が紐づいていないと意味がありません。

人事の独り善がりになっていない、きちんとした拡大のもとにやっていることに繋がっているのかについても、改めて確認いただくのは大事だと思います。

石垣:弊社では、どのように採用稟議書を通していくのかについてまで一緒にやらせていただきますので、稟議書の通し方について相談したいという企業様はお気軽にご相談ください。

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