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今回はマイナビ出身で弊社のアドバイザーの白井さんに「採用ナビのプレサイトを利用すべき理由」についてお話を伺いました。
大学卒業後、銀行にて法人営業に従事。経営者へ金融面からの支援を行っていました。
その後、株式会社マイナビへ入社。主にナショナルクライアントへ採用や入社後の育成・組織開発の支援を行っていました。
現在は、運用型広告のコンサルティング会社にてWEBマーケティング支援を行っています。
金融・人材・マーケティングといった多角的視点から企業の支援（サポート）を行います。
特にストルでは、新卒採用コンテンツ制作を軸にお力添えができれば幸いです。
インターンシップ情報をプレサイトに掲載する目的
石垣：こんにちはストルの石垣です。
これからインターンシップの募集が始まり、各社さんプレサイトをオープンされるかと思いますが、インターンシップのプレサイトに掲載する目的はどのようなものがあるのでしょうか？
白井氏：プレサイトは、いわゆるマイナビさん、リクナビさんなどがサービスとして扱っているものです。
本サイトは、大体3月ぐらいにオープンするものを言います。
一方でプレサイトは、その前年の大体6月ぐらいにオープンするものを言います。
元々は、プレサイトというものはありませんでした。
しかし、これだけインターンシップが市場的に盛り上がっているので、プレサイトができたという背景があります。
プレサイトも夏と秋冬で2つに分かれています。
その中でプレサイトをやる意味をお話していきます。
先程、インターンシップが市場として凄く盛り上がっているというお話をさせていただきましたが、今の就活生の8割ぐらいはインターンシップに参加しています。
8月から年明けぐらいまでをインターンシップの時期とすると、そこで就活生は情報収集を行っています。
本サイトで活動するよりも、もっと前から就活生の皆さんは活動を情報収集に充てていて、本サイトがオープンした時は、もう選考に移るという感じの動き方になっています。
そのため、年々本サイトのエントリー数は下がってきています。
プレサイトに掲載する意味は、母集団を形成したり、就活生の第一志望の企業として入ってもらうために、プレサイトに登録をして、インターンシップに来てもらって
「この企業良いな、魅力的だな」
このように思ってもらうことで、プレサイトに掲載する意味があります。
石垣：弊社のお客様の中でも
「去年プレサイトに出したけど、プレサイトに参加した人の中からは内定者が出なかったので、今年はプレサイトに出そうか迷っている」
このように仰っていたのですが、このような場合はどのように考えたら良いのでしょうか？
そもそもプレサイトに出すことが、必然ということでしょうか？
プレサイトに掲載すべき企業と、掲載しなくてもいい企業の特徴
白井氏：基本的なセオリーとしては、先程言ったような形で、インターンシップの時期に就活生が情報収集しているので、プレサイトに登録して、インターンシップをやるという流れが良いです。
しかし
「リソースがそこまで割けない」
という企業さんの場合は、やらなくて良いというよりは、難しいかなと思います。
就活生が夏からインターンシップに参加したとしても、1回接点を持っただけで、その後にフォローアップやリテンションをかけていかなければ、就活生は1人3～5社インターンシップを受けるので、接触回数が1回しかないと、記憶が薄れていきます。
インターンシップで興味を強烈に持ってもたえたら良いですが、そうでは無い場合
「ま、いいか」
という風に思われ、本サイトでエントリーしてくれません。
夏からやる企業さんは、ちゃんとリテンションをかけていく、フォローアップをしていくことができる企業さんはやった方が良いです。
そういったことができない会社さん、秋冬からインターンシップをやってリテンションをかける時間を短くすることが大事です。
「いつから開始していくのか？」
というのは、リソースとの兼ね合いです。
フォローアップする頻度とは？
石垣：ちなみにフォローアップや、リテンションをかける頻度はどれくらいがいいのでしょうか？
白井氏：頻度は業界や企業によっても変わります。
金融の場合は、リクルーターが個人に対して、1週間に1回会いに行く企業もあります。
定期的なフォローアップの場合は、メールや電話などで1ヶ月に1回ぐらい連絡をして、忘れられないようにします。
石垣：企業によっては、リクルーター専用の人もいますよね？
白井氏：採用をやってる人事以外の方で、現場社員の方をリクルーターという風に呼んで、大量の採用をしてくれる仲間を使って、就活生にアプローチをかけていくことをやります。
石垣：リクルーターさんの目的をリテンションやフォローアップとして重点置いてる企業さんによっては、弊社で動画制作して、その動画を活用してフォローアップしている企業さんもいます。
動画を活用した取り組みに興味がある企業さんは、お気軽にご相談ください。
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