弊社の採用マーケティング本がAmazonランキング3位にランクイン！
弊社代表石垣の著書がAmazon 人事・労務カテゴリーで3位にランクインしました！
はじめまして、株式会社ストルの石垣と申します。弊社は、WEBと採用動画を活用した採用マーケティングを得意としております。
これまで、東証プライム上場企業様から老舗企業、スタートアップ企業まで、幅広い企業様とご一緒に採用広報支援を行っております。
豊富な経験と知見を活かし、本記事を執筆しております。採用活動におけるご参考になれば幸いです。
24年9月16日に初の著書を発売！
動画を活用した新卒採用マーケティングをまとめました！
弊社アドバイザーの白井さんと「採用競合分析方法」についてお話しいたしました。
大学卒業後、銀行にて法人営業に従事し、経営者の皆様に対して金融面からのサポートを行っておりました。その経験を通じて、企業経営の本質的な課題解決に寄り添う姿勢を培ってきました。
その後、株式会社マイナビに入社し、主にナショナルクライアントに対して、採用支援だけでなく、入社後の育成や組織開発の支援も手掛けてまいりました。多様な業界の企業様と密に連携し、実績を積んできた経験があります。
現在は、運用型広告のコンサルティング会社にてWEBマーケティング支援を担当し、金融・人材・マーケティングの多角的な視点から、企業の発展をサポートしています。
特に、ストルにおいては新卒採用コンテンツの制作を軸に、貴社の採用活動に貢献できるよう全力でお力添えいたします。ぜひ、安心してご相談いただければと思います。
「元マイナビ新卒支援担当者」がインターンシップ制作方法を伝授！
まとめた資料を配布しております
・インターンシップの目的の決め方
・インターンシップ形式の種類
・インターンシップで用意すべきもの
・作ってはいけないインターンシップ例
・インターンシップの改善案 等々
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各業界のインターンシップの企画事例
採用競合調査を絶対にやるべき理由
石垣：こんにちはストルの石垣です。
新卒採用する際に競合調査は行うものでしょうか？
白井氏：採用競合調査は行います。
「採用競合調査はやった方が良いのか？」
このように聞かれますが、採用競合調査はやった方が良いです。
理由としては、就活生が自社とよく比較する企業を知っていないと、自分たちがどのようにコミュニケーションを取って、勝ちにいったらいいのかわかりません。
比較されたときに
「こういう点で負けたよね」
という風に何となくの知見を持っている採用担当者さんが多いです。
しかし、何となくではなく、なぜ負けたのか言語化したり、具体に落とせていないと、一貫した採用のコミュニケーションや、採用設計、採用計画に落としこむことができないので、場当たり的にメッセージを伝えていることが結構多く見られます。
「自社としては、こういうコミュニケーションで、こういう訴求を持って、就活生にアプローチしていく」
という風にできると、それで上手くいかなかった場合は検証になるので、そこでPDCAを回せるように、採用競合調査はやった方が良いと思います。
採用競合調査すべき内容と実施すべき時期
石垣：採用競合調査は実際にどのようなことをすべきなのでしょうか？
白井氏：まずは、採用競合が出している企業情報や、マイナビ、リクナビが出している情報などのオープンな情報をきちんとまとめることが大事です。
特に就活生が気にする魅力の部分です。
例えば、企業規模、業務内容、キャリアなどをまず縦軸で洗い出して、それに対して
「自社の場合は、こういうことができている」
「他社の場合は、こういうことができている、できていない」
このように様々なオープン情報から洗い出して、競合と比較したときに
「この部分は、自社の方が勝っている」
「この部分は、自社の方が負けている」
勝てている部分がわかったら、勝てている部分で勝負します。
石垣：採用競合の調査はいつ頃やるべきでしょうか？
白井氏：基本的には、採用計画を練るタイミングです。
新卒採用は同時に走りながらやっているので難しいですが、次の期を考えるタイミングなので、内定者が出て、内定辞退者調査をやる場合そのタイミングで採用競合調査をやると良いと思います。
石垣：弊社でも、採用競合の調査を実施していきたいと思っております。
「自社の競合はどこなのか調べたい」
このような企業様は、是非お気軽にご相談ください。
この記事の監修者
動画とWEBを活用した採用マーケティング支援が専門。毎年数多くの企業の採用支援を実施中。
東証プライム上場企業から老舗企業まで幅広くご支援しています！
ストルの採用支援サービス
株式会社ストルのお客様の声
東証プライム上場企業様から、老舗の中小企業様、スタートアップ企業様まで、様々なお客様の採用マーケティングのご支援を日々実施しております。
採用ブランディング・採用広報などで新たな試みの実施を検討されている場合は、是非一度情報交換からさせていただけますと幸いです。
