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動画を活用した社内広報支援をしているストルです。
情報収集の目的やエンターテイメントを楽しむ方法として、動画を見ることは生活の一部となっています。
動画は短い時間で効率的に内容を伝達できるため、社内コミュニケーションに動画を活用する企業が増えています。
理由としては、スタッフの増加、事業戦略の変更により経営陣と従業員のコミュニケーション低下や認識のズレが生じているためです。
特に会社の規模が大きければ大きいほど、会社全体のコミュニケーションの質が低下し、経営陣と従業員の溝が深まってしまいます。
このような問題を解決するために、社内広報動画を使う企業が増えていて、今後も増え続けています！
そこで、今回は社内広報動画が注目される背景、社内広報動画のメリット、デメリットについて解説いたします。
「社内広報動画」とは？
社内広報担当者にとっての課題は、時間も予算も無い中でコンテンツを作成し、実行することが求められます。
また、社内広報によって
・企業理念・経営方針の浸透
・社内情報の共有
・社内コミュニケーションの強化
・従業員の離職率低下
・従業員の家族へ会社の理解を促す
といった効果を出さなければ意味がありません。
効果を最大限引き出すことができる可能性があるコンテンツが「動画」です。
社内向け動画コンテンツは、昨今ますます人気が高まっており、動画は従来の文章よりも記憶に残りやすく、社内で共有しやすいというのも特徴の一つです。
「社内広報動画」とは？
①感情や想いを共有しやすい
弊社で社内広報の支援をさせて頂いているお客様の中には、経営者の考えや想いを
「全国に散らばっている社員に正しく共有したい」
という考えのもと、動画で経営者の考えを定期的に共有する様にしています。
動画を活用する前は、メールで経営者の考えを社員に共有していましたが、熱意などをメールで伝えることが難しかったです。
経営者の熱意や想い、感情などを全社員に共有したいと考えている場合には「動画」を活用した社内広報はとても有効的です。
②視聴データを取得して社内広報動画を改善することが可能
YouTubeに動画をアップロードすることで、視聴データを取得することができます。
動画のどこで離脱をしているのか？
何人位の人が観てくれたのか？ まで分かります。
従来の社内広報では効果測定は難しかったですが、動画であれば、より詳細なデータを取得して、継続して社内広報のやり方を改善することができます。
③活字離れが加速！
昨今の日本では、活字離れが深刻化しており、動画での情報伝達が時代に即しているとも言えます。
ネットが当たり前となった今、欲しい情報だけを検索してネットで情報収集する人が増えているため、文字だけのコンテンツは読まれにくい傾向になっています。
動画の場合、文章に比べて同じ時間内で伝えられる情報量は多く、視覚的にも訴えやすいため、今まで文章では伝えきれなかったことまで正確に伝えることもできます。
④テレワーク勤務が一般化し社内広報の方法も変化させる必要がある
新型コロナウイルスをきっかけにテレワーク勤務が推進され、初めてテレワーク勤務を取り入れた企業が増えたかと思います。
コロナが落ち着いてきた今、テレワークを縮小しようと考える企業がある一方で、テレワークを継続させ柔軟な働き方を継続していく企業もあります。
テレワーク勤務によって生まれた課題は
・社員同士のコミュニケーションの低下
・社内情報が共有しづらくなった
対面のコミュニケーションが減ったことで、会社の方向性の認識のズレが広がり続けたまま仕事をしている場合もあります。
また、社員のモチベーションの低下がエンゲージメントの低下に繋がるといった負の連鎖を引き起こしてしまいます。
小さな綻びが企業にとっては大きな課題の一つとなっているのが現状です。
この課題を克服するために、社内広報を筆頭に従業員の声を吸い上げて、企業から情報を発信し続けることが必要です。
会社と従業員の認識のズレの帳尻を合わせ、ベクトルを合わせるのに効果的な社内広報が動画とも言えます。
「社内広報動画」の5つのメリット
①コストの削減及び動画の共有も簡単！
社内広報動画であれば、社員を集める場所や時間の制約もなければ、繰り返し説明するための人件費も必要ありません。
社員研修の場合なども動画を活用することで、役職者が膨大な時間を使う時間を削減することができますし、従業員は不明点があれば何回も繰り返して見ることが可能です。
全てを動画に切り替えるというよりは、一部分を動画に差し替えるだけでも効率よく社員研修を実施することができます。
またYouTubeなどに動画を「限定公開」設定することで、帰りの電車の中などちょっとした時間でも確認することができます。
実際弊社のお客様の従業員様は、帰りの電車の中で「社内広報動画」を観ているとお聞きしました。
②エンゲージメントの可視化
「社内広報動画」を活用することで、動画の視聴状況を把握できるため、従業員のエンゲージメント管理などを行うことができます。
③スピーディーに伝えられる
社内広報動画は、スピーディーに伝えることができます。
場所を問わず全従業員に向けて一斉配信することが可能なので、日本全国、海外の従業員に発信することができます。
また、ライブ配信機能を用いることで、リアルタイムに従業員に配信することができ、一体感を与えることができるのも特徴です。
④伝わりやすい
社内広報において、伝わりやすさは何よりも重要です。
せっかく時間をかけて作成したコンテンツも、発信側の意図を正確に伝えることができない、従業員が間違った意図の受け取り方をしてしまう「認識のズレ」が生じる可能性があります。
動画では、文章では伝わりにくい動きや音、表情などで「リアルに表現する」ことができるというのもメリットの一つです。
また、専門性の高いものであればあるほど、動画を活用することをおすすめします。
文章だけでは理解できないことも、細かいニュアンスなど実際の雰囲気を体感しているように思えるのが社内広報動画の醍醐味でもあります。
⑤記憶に残りやすい
多くの人が経験あると思いますが
「以前資料を読んでもらったはずなのに、また同じ説明をしなければいけない」
多くの人は一度読んだ情報、聞いた情報は月日が経つと記憶が薄れてしまいます。
しかし、動画コンテンツの場合空気感やストーリーを伝えることができるため、記憶に定着しやすいのが特徴です。
そのため、企業のブランドイメージ構築において非常に親和性が高いです。
「社内広報動画」のデメリット
①動画制作が大変
動画制作を始めるにあたって、多くの工程が必要になります。
・企画・台本
・キャスティング
・動画撮影
・動画編集
・サムネイル作成
企画が立ち上がってすぐに投稿できるというものではなく、入念な準備と計画が必要となります。
動画制作運用代行会社を使う場合は、全てを一貫して依頼すると自社の運用技術が育たない場合もあります。
「将来的には自社で社内広報動画を制作したい」
と考えている企業であれば、代行会社に依頼する範囲を限定するなどして、自社の社員も動画撮影・編集に携わる機会を増やすことも手段の一つです。
また弊社では「動画担当者養成講座」という研修を実施しております。
たった1日で動画の基礎、撮影、編集、活用を学ぶことができるため
「自社に必要な知識、技術だけ習得したい」
という企業様向けの研修ですので、ご興味がある企業様は是非お声がけください。
「社内広報動画」で大切なこと
継続が命
社内広報動画で大切なことは「継続する」ことです。
継続するためには、まず更新頻度を決めましょう。
最初から効果が出るものではないため、コツコツやり続けることが大切です。
「なかなか見てもらえないなら、やる意味はあるのだろうか？」
「更新頻度を落としてもいいのではないだろうか？」
全てが最初から上手くいくことはありえないため、根気強くやり続けて従業員に認知され、見ることを習慣化することがファーストステップです。
「今日も何か更新されている」
と動画を見る習慣ができれば、社内広報動画か従業員の生活の一部になることもできます。
「社内広報動画」に適した企画
①経営者や代表からのメッセージ
経営者や代表が話している様子で、人柄や考えをリアルに感じ取ることができます。
優れた従業員に向けて、経営者自らメッセージを発信することで、従業員のモチベーション向上、定着にも繋がります。
・企業理念・経営方針
・企業の動向・業績
・優れた従業員への祝辞
・従業員の家族へ会社の理解を促す
②社内ニュースや情報の共有
社内でルール変更や理由については、全従業員が共通の理解を持つ必要があります。
動画で図や表を活用しながらわかりやすく説明することを意識して発信しましょう。
会社の事業方針など、全体に関わることは経営者が発信することで説得力が増します。
・社内ルールの変更
・商品・サービスのリニューアル
・企業の事業方針・社内体制の変更
③拠点間の情報共有
全国に支部や店舗を構える大企業は、拠点間のコミュニケーションツールとしても活用できます。
動画を活用することで、内容を正確かつスピーディーに共有することができ、連絡漏れや勘違いなどを最小限に防ぐことにも繋がります。
弊社のお客様も、拠点間のコミュニケーションツールとして、活用頂いております。
まとめ
1分間の映像は、文字情報にすると180万文字分の情報量があると言われています。
自社の製品やサービスを世の中へPRするブランディング戦略に動画が役立つのと同時に、自社に向けたPR、インナーブランディングにも動画は役立つと言えます。
社内広報に動画を取り入れることによって気軽に閲覧してもらえるようになり、幅広い年齢層に社員に向けて発信することが可能です。
社内広報の起爆剤となるのが動画と言っても過言ではありません。
弊社では動画を活用した「社内広報」の支援を実施しております。ご興味がある企業様は、是非一度お声がけ下さい。
この記事の監修者
動画とWEBを活用した採用マーケティング支援が専門。毎年数多くの企業の採用支援を実施中。
東証プライム上場企業から老舗企業まで幅広くご支援しています！
