「リクルーター制度のデメリットも知りたい」
「リクルーター制度は本当に導入すべきか?」
このようにお考えの企業様も多いかと思います。
今回は、リクルーター制度の7つのメリットと、3つのデメリットについて解説いたしました。
リクルーター制度の7つのメリット
①就活生への理解が深まる
リクルーター制度を活用することで、就活生の本音を引き出しやすくなります。
面接選考の場などでは、採用への影響や緊張感から、なかなか就活生の本音を引き出すことは難しいです。
リクルーター面談で本音を引き出すことで、就活生の特性を把握することができ、部署配属の判断材料にもなります。
また、今の就活トレンドや就活生が抱えている不安や疑問点、企業に求めていることも把握できるため、企業の採用力強化にも繋がります。
②就活生の「企業に対する不安」を払拭することができる
昨今の就活生は、企業の採用サイトや情報を受け止めながらも
「本当なのか?」
と疑問を持ちつつ、クチコミサイトやSNSで情報収集することが当たり前になってきています。
そのため、リクルーターとの面談をすることで、ポジティブな面だけではなく、企業のネガティブな面も説明することで
「この企業は信頼できそうだ」
と就活生からの信頼を獲得することができます。
③採用計画がスムーズに進む
リクルーター制度を活用することで、採用活動を効率的に進めることができます。
「この学生はアプローチを続けることで、入社してくれそうだな」
「この学生は興味がなさそうだな」
このように、ある程度入社の可能性を判断することができます。
④企業と学生の相互理解が深まり、ミスマッチを防止できる
リクルーターを活用することで、入社後のミスマッチを防止することも可能です。
面接だけではわからない本音を引き出せることで、企業との適正度を正確に把握することができます。
また企業だけでなく、就活生も採用サイトや選考だけではわからない「企業のリアル」な情報を知ることが出来るため
「本当にこの企業が自分に合うのか?」
ということを事前に判断することができます。
⑤優秀な人材に早い時期から接触できる
採用活動が激化している今、多くの企業が自社にマッチした人材を獲得するために、早期から採用活動をしています。
就活生との早期に接点を持つことが必須な今、リクルーター制度を効果的に実施することができれば、他企業との競争で一歩リードすることができます。
⑥自社の魅力をダイレクトに伝えられる
リクルーター制度を活用することで、気軽なコミュニケーションを就活生と取れるため、就活生のニーズや特性に合わせた自社のプロモーションをダイレクトに行えます。
大勢に向けたアピールよりも、確実に企業の魅力を強く訴えることができます。
⑦既存社員のエンゲージメント向上にも繋がる
リクルーター制度は既存社員、企業にも良い影響を与えます。
入社して年数が経つことで、仕事の意義ややりがいについて改めて考える機会が少なくなってきます。
しかし、リクルーターとして採用活動に携わることで、改めて自分が入社した当時を思いだし、仕事の意義や、やりがいを考え直すことができ、離職率低下にも影響を与えます。
【採用DX】リクルーター育成研修動画の制作もしています!
リクルーター候補の社員様に、リクルーターとして気をつけて頂きたいことなど、人事側から伝えたいことをリクルーター研修動画にしませんか?
社員様も空いている時間に動画を観ることができますので、双方にメリットがあります。
リクルーター育成動画の制作に興味がある企業様は、お気軽にご相談願います。
リクルーター制度の3つのデメリット
①学生に悪いイメージを与える場合がある
リクルーターの能力によっては、結果が大きく変わることがデメリットの一つです。
リクルーターの言動次第では、企業のイメージダウンにもなりかねません。
・入社を強要する
・しつこく連絡する
・横柄な態度で接する
・合否に影響すると脅す
このようなハラスメント行為を行わないよう、リクルーター制度のルール策定、研修は必ず行いましょう。
また、リクルーターに悪気がなくても
「自社にマッチした学生を採用したい!」
と力が入るあまり、オーバートークになることもあります。
そのような場合、リクルーターによる学生への説明の行き違いで、トラブルになる可能性もあります。
リクルーターの質とトーク内容に関しては、しつこいくらいの確認をしましょう。
②通常業務を圧迫する恐れがある
リクルーターとして活動することで、通常業務を圧迫する恐れがあります。
通常業務に悪影響を及ぼす場合、リクルーター制度そのものに対して、社内からの印象は悪くなるでしょう。
リクルーター制度を導入する場合は、各部署の忙しさなどは事前にリサーチしておきましょう。
③導入にあたっての手間がかかる
リクルーター制度を活用することで、従業員の負担は大きくなります。
・リクルーター制度の整備
・リクルーターフォロー制度の整備
・社内でリクルーター制度の意識共有
・最適なリクルーターの選出・育成
・リクルーターと現場を連携させて活動を進める
リクルーター制度を効果的に運用する上で、上記のステップを踏みながら入念な準備が必要です。
トラブル防止!リクルーター制度を成功させる3つのポイントと注意点リクルーター制度は本当に必要なのか?
どの企業も必ずリクルーター制度を導入すべきというわけではありません。
社内の体制次第では、リクルーター制度を導入しない方が良いでしょう。
リクルーターを十分に教育できる体制や、準備ができていないのであれば、無理に導入しても就活生に悪い印象を与えますし、トラブルになりかねません。
リクルーター制度を導入する際は、メリット、デメリットを確認して、社内の状況を踏まえた上で、導入を検討しましょう。
【採用DX】リクルーター育成研修動画の制作もしています!
リクルーター候補の社員様に、リクルーターとして気をつけて頂きたいことなど、人事側から伝えたいことをリクルーター研修動画にしませんか?
社員様も空いている時間に動画を観ることができますので、双方にメリットがあります!
リクルーター育成動画の制作に興味がある企業様は、お気軽にご相談願います。
この記事の監修者
動画とWEBを活用した採用マーケティング支援が専門。毎年数多くの企業の採用支援を実施中。
東証プライム上場企業から老舗企業まで幅広くご支援しています!
執筆した電子書籍は、人事・労務カテゴリーで3位にランクイン。
・人事部も利益に貢献できる理由
・新しい採用活動の稟議を通す方法
・採用は印象が10割の理由